第35回 GISフォーラム東京

1. 概要
2. 挨拶
3. プログラム
4. 会費

太古の時代、"情報"は、権力者である絶対神及びその仲間だけが占有し、情報を持たざる者はその情報の威厳と一部だけの一方的告知の前に恐れおののいた。情報は、その後も時代の変遷と共に、権力構造に したがって流れ、神々、神の言葉を聞ける巫女、神官、君主や王、僧侶や国家元首、その官僚、封建の 諸侯、近代では地方自治の市長や議員、そして資本主義謳歌と共に大企業のトップ・幹部の占有的持ち物であった。しかし、いまやグローバルなIPシステムによるパーソナルコンピュータのネット化によって、グローバルに偏在（ユビキタス）にして"如"のごとくリアルタイムに目覚めたシリコンチップを持つ ことで、貪欲な自我にインターネットを通してコンテンツのエネルギーが欲しいときにいくらでも注入 され、持つものと持たざるものとの垣根も越えやすく、オープンソースやNPO、ボランティア活動エネルギーを個々人が吸収しつづけ、オープンを求める、目覚めた個人たちが新しく神々として生まれ変われる展望が見えてきたのです。

(1) システムインフラとしてグローバルIPのIPV6による拡大、PKIやPGPによるセキュリティと他のシステムとをダイナミックにつなぎ分散処理を計るウェブサービスやグリッドコンピューティングが、 その自由なオープンそしてセキュアーな情報サービスの下僕となります。

(2) それではグローバルな発信機能にふさわしいコンテンツを誰がどう作り上げるのか？新規および他とのコンテンツの共有と再利用はXMLで標準統一、そして自らの優先順位と判断基準に基づいて、条件を提示すれば、多くのパブリックでグローバルなアプリケーションプロセスやデータを含む知識網から、 瞬時にグリッドを使って、オンデマンドで、システムサイドが人の仲介を無くし、ルール選択をする新しいシステムとシステムとが、自動的に仕事をして処理をしてくれる環境が到来しかかっている。

- オープンで自在なWebサービスの時代。
- オンデマンドの時代。
- グリッド コンピューティング。
- オートノミックコンピュータの時代。

その融通無碍なユビキタスコンピュータの時代の前提には、多くの知識やデータがオープン化され存在し、これをくまなく知的に検索できるエージェントエンジンやGUIこそがマルチメディアで 可能でなければならない。
第3ミレニアムは知価社会のミレニアムであり、21世紀はグローバル情報社会・知価社会への入り口の 世紀であり、知価社会の成功は、知の"占有、所有"から知のオープン化・グローバル化を前提とする "共有"によって生まれ、まさに私の言いつづけてきた"オープンの第1世紀"到来である。 私は、
1997年に世界のオープングループのCEO ジョゼフ ディフィオ社長（元バークレー銀行CIO）に対するコンサルタントとしての契約、そして1998年からは、オープングループの日本代表を受けて以来、益々 そのオープンへの思いは確信に変わった。

爾来、年1回は、私のGIS FORUMを"オープンシステム"にフォーカスして開催してきました。
今回は、添付プログラムにあるように2月20日、第35回GIS FORUMが世界のオープングループ CEO アレン ブラウン社長、オープンソフトLINUXの世界的リーダーであるREDHAT社のCTOで論客、 Michael Tiemann氏、オープンソープ開発を世界に発信した北海道大学 大学院 嘉数 侑昇教授を招き、 メーカーからはサンマイクロ、日本IBM、日立、富士通、からも出席の上、"Why OPEN"、"How to OPEN"を軸に成功事例等を議論したい。

　日本のシステムのオープン化は大変に遅れている。
これからは、企業のビジネスモデルが抜本的に変わらなければならないときで、ITシステムがオープン化に柔軟に対応できないと言うことは変化が出来ないと言うことであり、まるで老化した心臓のようなもので、突然死が起きても不思議でない。

各社のＣＩＯ、ＣＴＯ、情報担当の部長･幹部のトップは、未来の需要に対応できる新しいインフラを進めながらも、今、現在の問題にも臨床対応しなければならない。このためには"オープンで柔軟なインター オペラビリティを持った企業のビジネスプロセスと情報システムのアーキテクチャー"が必要なのだ。

グローバル情報社会でサバイバルし、これに最適化するための3つのステップは：
(1) コア技術とビジネスモデルの再確認
(2) 補完的戦略的パートナリングと自社企業再構築計画
(3) これを支援・実行するオープンシステム化と統合
である。オープン標準とはアーキテクチャーが統一され、これが公示され、その標準適合の製品は第三者によって、最後に検証されなければならない。これが、オープングループの存在意義だ。

(1)と(2)をまとめる為に、米国政府は、FEA(The Federal Enterprise Architecture)を、米国国防総省は
COE(Common Operating Environment)標準があるが、オープングループはいくつかのアーキテクチャー間のインターオペラビリティを追求すべくTOGAF(The OPEN Group Architecture Framework)を提唱し、IBMはじめ、英国政府、郵便局、シェル石油、金融や流通業界でも多くのプロジェクトが使い始めている。
異なったシステムを個別に持ったM&A対象の会社や傘下の関連会社との経営やロジスティックサポート システムを最小の時間とコストでどうインテグレーションするかが、企業統合の鍵をにぎる。

　システム開発や統合の方法も、スクラップビュルドは、時間とコストの重圧から敬遠され、パッケージやオブジェクト再利用が求められてきた。だがインターオペラビリティがない。中心的議題はインターオペラビリティとセキュリティが保てるオープン化である。以上がオープングル－プの最大のテーマだ。
コーポレートIT部門およびITサービスプロバイダーが必要な" オープンで柔軟なインターオペラビリティを持った企業のアーキテクチャー"が今まさに必要だとガートナーグループもいまさらのように 主張している。これを目指している最高位の団体がオープングループです。今回は、オ－プンの世界の論客からオープンを学ぼう。将に、"オープンはこれからが旬である。"
皆様、多数のご参加をお待ち致しております。

ＣＲＭ協議会 理事長／オープン・グループ 日本代表・会長
グローバル情報社会研究所株式会社 代表取締役社長 藤枝 純教

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